生成AIスクール、増えましたよね。

まともなスクールもたくさんあります。ただ、正直に言うと、当たり外れの激しいジャンルです。

ぼくは比較サイトを運営する立場で各スクールの公式情報を確認していますが、「これは申込前に気づけたはずだよな」というパターンには共通点があります。

7つのチェックリストにしました。全部、無料で、自分で確認できます。

申込前チェックリスト

1. 料金がサイトに書いてあるか

トップページに料金がなく、「無料セミナーで案内」「説明会でご案内」だけの場合は要注意。すぐ閉じる必要はありませんが、次の項目に進んでください。

2. 特定商取引法のページを見たか

日本で有料サービスを売る事業者には、特定商取引法に基づく表記が義務付けられています。ページの一番下あたりにリンクがあるはずです。ここに料金・解約条件・返金条件が書いてあります。

サイト本体に書いていない価格が、特商法ページには書いてあることがよくあります。逆に、特商法ページ自体が見つからないなら、その時点でやめておきましょう。

3. 解約・返金の条件を確認したか

「決済後のキャンセル不可・返金なし」と書かれているスクールは実在します。違法ではありませんが、数十万円を返金なしで即決するのはギャンブルです。中途解約の手数料率もここで確認できます。

4. 申込みの導線がLINEだけで完結していないか

LINE登録→無料セミナー→そのまま決済URL、という導線のスクールがあります。LINE自体は普通のツールですが、契約行為が密室で完結する構造は、あとから条件を確認しづらい。決済前に、必ず特商法ページと契約条件を自分のペースで読める状態を確保してください。

5. 「月◯万円稼げる」と言っていないか

収入を約束する訴求は、それだけで危険信号です。学びの成果は人によって違うので、誠実な事業者は収入を保証しません。当サイトも「稼げる」系の表現は使わない方針です。

6. 補助金・給付金の対象を、国の検索システムで照合したか

「補助金対象」を掲げていても、指定が終わっているケースがあります。これはぼくが実際に調査で確認した実話です。厚労省の講座検索（kyufu.mhlw.go.jp/kensaku/）と経産省事業の講座検索（careerup.reskilling.go.jp/worker/search/）で、講座名を自分で照合してください。スクールの申告ではなく、国のデータベースが正です。

7. 運営会社を検索したか

会社名＋「国民生活センター」「消費者庁」で検索。何も出なければひとまず良し。処分歴や注意喚起が出てきたら、そういうことです。

引っかからない人の共通点

このリスト、全部やっても30分かかりません。

数十万円の買い物で30分の確認を惜しまないこと。即決を求められたら、その場では決めないこと。「今日申し込むと割引」は、冷静さを奪うための古典的な手法です。

まともなスクールは、持ち帰って比較されても選ばれる自信があるので、即決を強要しません。

最後に

このサイトはアフィリエイト広告で運営していますが、広告の有無で評価を変えない方針です（比較・編集方針）。スクール各社の料金・補助金対応は確認日付きで比較ページにまとめているので、照合の手間を少し減らせると思います。

疑って、確認して、それから決める。学び始めの30分としては、悪くない使い方ですよ。